今さら人に聞けない投資用語！『老後資金』ってなに？

はじめに

「老後資金って、いくら必要なんだろう…？」

将来の暮らしを考えるとき、必ず頭をよぎるのが「老後資金」という言葉。でも、漠然としていてイメージしづらいですよね。

この記事では、初心者の方でもわかりやすく、

• 「老後資金」とは何を指すのか
• 有名な「老後2000万円問題」の本当の意味
• 自分はいくら必要なのかをどう考えるか
• 不安を減らすための第一歩

を解説していきます。

老後資金ってなに？

「老後資金」とは、定年退職後の生活を送るために必要なお金のこと。ざっくり言うと、年金で足りない分を自分で準備しておこう、という話です。

たとえば、

• 住宅ローン返済が終わっているかどうか
• 持ち家か賃貸か
• 自家用車を保有しているか
• 旅行や趣味にかける予算はどれくらいか

によって必要額は大きく変わります。

つまり、老後資金の正解は「人それぞれ」。一律で「2000万円必要！」というわけではありません。

老後2000万円問題って、結局なんだったの？

2019年、金融庁が発表した報告書により「老後に2000万円不足する」という言葉がメディアで一気に拡散されました。

実際の中身はこうです：

高齢夫婦（夫65歳以上、妻60歳以上）の無職世帯では、
毎月の支出：約26万円
毎月の年金収入：約21万円
毎月の赤字：約5万円
→ 30年で約2,000万円の不足

この試算が一人歩きし、「年金がもらえない」「国は頼れない」といった不安が急拡大しました。

けれど実はこの報告書、あくまで一つのモデルケースであり、

• 住宅ローンが残っている世帯
• 高齢者でも働き続ける人
• 支出を抑えた生活を送る人

などに当てはまるものではありませんでした。

本当は「自助努力を促す」ための資料だった

金融庁の狙いは明確でした。

「長寿社会に備えて、若いうちから自分で資産形成しましょう」

という啓発。

✔ 年金はあくまで「土台」にすぎず、全額を補うわけではない
✔ 長生きリスク（老後30年生きることもあり得る）に備える必要がある
✔ iDeCoやNISAといった制度を活用すれば、今からでも準備は間に合う

実は報告書の内容は冷静で現実的。むしろ「不安」よりも「気づき」を促す内容でした。

老後資金はいくら必要？自分で計算してみよう

ざっくりとした計算方法をご紹介します。

【ステップ①】 老後の毎月の生活費を考える
例：月25万円

【ステップ②】 もらえる年金額を確認
例：月18万円（国民年金+厚生年金）

【ステップ③】 不足額を算出
25万円－18万円＝月7万円の赤字
→ 年84万円 × 20年 ＝ 1680万円

このように、必要な老後資金は「生活費－年金額×老後年数」で見積もれます。

※もちろん、退職金や持ち家の有無などによっても調整が必要です。

すでに資産形成を始めている人へ

もし今、NISAやiDeCoでコツコツ積立をしているなら、それは老後資金の準備そのもの。

• 投資期間が長くなれば「複利の力」が働く
• 毎月積み立てることで「ドルコスト平均法」のメリットが得られる
• 株式投資をすればインフレ対策にもなる

2000万円という数字に不安を感じるより、「今やってることを続けよう」と考える方がずっと建設的です。

まだ準備していない人へ

一方、「まだなにも始めていない」「投資は不安…」という人も大丈夫。

✔ 新NISAは少額から始められる（積立枠は月1,000円でもOK）
✔ iDeCoなら節税メリットもある
✔ インデックスファンドを選べば運用もシンプル

老後資金の準備は「時間」が最大の武器です。今始めれば、少ない金額でもじゅうぶん間に合います。

まとめ：老後資金の正体は「未来の安心」

老後資金は、「いくら必要か」よりも「どう備えるか」が大切です。

✔ 老後2000万円問題は、行動のきっかけにすぎない
✔ 大切なのは、自分の生活スタイルに合った資金計画
✔ 今から少しずつ準備すれば、未来の不安は安心に変わる

誰かの基準ではなく、「あなた自身の暮らし」に合った老後資金を、一緒に考えていきましょう。

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当ブログ管理人

サラリーマン

2017年にドルコスト平均法を知り、投資に興味を持つ。2018年の旧つみたてNISA開始と同時に資産運用を開始。老後資金2000万円を目指しコツコツと積立投資中。高配当個別株投資などを経て、現在は自身が考案した『3本柱投資』を実践中。ブログでは、ナビゲーターとして登場する「ゴリラ先生」を通して、初心者の方にもわかりやすく資産運用を伝えています。先生の口調はやさしいですが、中の人はけっこうガチめに積立派です。