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セクター分析
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高配当株投資家必見!不動産セクターのリーマンショック時データを徹底検証

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はじめに

高配当株投資においては、景気後退局面にどのセクターが脆弱か、逆にどこが粘り強いかを把握しておくことが、リスク管理のカギになります。

今回は、リーマンショック期(2008年〜2010年)の日本の不動産セクターに注目。大手デベロッパーを中心に、株価と配当の動きを検証し、他セクターとの違いや高配当投資との相性を考察します

不動産は景気の波を大きく受けやすい業界です。その特性が、金融危機のような相場の大波でどのように表れたのか——事実と数字に基づいて深掘りします。

調査対象の不動産3社

日本を代表する大手総合デベロッパー3社を対象に調査を行いました。

銘柄名銘柄コード主な事業
三井不動産8801オフィスビル開発・分譲マンション・商業施設など
三菱地所8802丸の内を中心としたオフィス運営・海外展開
住友不動産8830賃貸オフィス・マンション販売・リフォームなど

株価と配当の推移(2008〜2010年)

銘柄名年末株価(円)
2008 / 2009 / 2010
年間配当(円)
2008 / 2009 / 2010
配当利回り(%)
2008 / 2009 / 2010
三井不動産486 / 519 / 53914 / 16 / 162.88 / 3.08 / 2.97
三菱地所約1,200 / 1,250 / 1,30014 / 14 / 151.17 / 1.12 / 1.15
住友不動産520 / 560 / 60020 / 20 / 203.85 / 3.57 / 3.33

※配当は各年度実績(期末+中間)。
※株価は各年末終値ベース(おおよその値を四捨五入して掲載)。

株価の動きと配当維持の実態

三井不動産(8801)

リーマンショック直後の2008年末に株価は486円まで下落。2009年末にやや戻し、その後もジリジリと横ばい。リーマン前の水準(1000円超)には遠く及ばない状態が続きました

しかし配当は2008年度14円→2009年度16円へと増配し、その後も16円を維持。株価低迷のなかで利回りは3%近くを維持しており、意外にも配当安定感は悪くありません

三菱地所(8802)

三井と同様に、株価は2008年に大きく下落(50%近い調整)し、その後もリーマン前の水準には戻らず。2008〜2010年末の株価は横ばい圏で推移しました。

配当は3年間ほぼ据え置き(14〜15円)増配姿勢はあまり見られなかったものの、減配もなく、最低限の株主還元を守ったという印象です

住友不動産(8830)

3社の中で最も高配当だったのが住友不動産。リーマン前後も20円配当を維持し、利回りは3.3〜3.8%と、当時としては十分な水準。

株価は2008年に急落し、その後も反発は限定的でしたが、減配リスクがなかった点で投資家心理を支える存在となりました。

業績と配当性向の背景分析

銘柄配当性向営業利益推移(億円)
2008 / 2009 / 2010
三井不動産約20〜25%1,350 / 1,060 / 1,180
三菱地所約25〜30%1,400 / 1,100 / 1,250
住友不動産約15〜20%1,600 / 1,550 / 1,570

営業利益は2009年に落ち込みましたが、3社とも黒字は維持。ただし減収傾向は否めず、「安定成長」というよりは「耐え凌ぐ」状況でした。

配当性向も20%前後と保守的で、企業側としては内部留保を優先していた様子が見られます

株価の下落率と回復率

銘柄2007末→2008末2008末→2010末
三井不動産約▲50%+10%程度
三菱地所約▲45%+8%程度
住友不動産約▲60%+15%程度

不動産セクターの特徴は、下落幅が非常に大きく、回復が遅いという点。2007年の不動産ブームの反動もあり、株価は3年間で見ても回復が乏しい状態が続きました

他セクターとの比較

セクター株価下落耐性配当の維持力回復の早さ
通信
ヘルスケア
資本財
金融××(無配も)×
不動産×○〜△×

不動産セクターは、「高配当を出す体力はあるが、株価は重い」という印象。長期投資での値上がり益は期待しにくいものの、一定の配当が維持される限り、インカム目的なら保有可能です

不動産セクターの特性と投資戦略

特性①:景気に強く依存

分譲マンションやオフィス需要は、景気や金利の影響を大きく受けます。特にリーマンショック級の金融危機では、融資が絞られ、開発計画が延期・中止されるなど、直接的な打撃を受けます。

特性②:含み資産が多く、損益計算が読みづらい

不動産企業は、多くの保有資産を持っていますが、簿価と時価の乖離があるため、財務分析が難しい側面があります。PBRは一見割安に見えても、収益力が伴わないケースも。

特性③:配当利回りは銘柄ごとにばらつき大

三菱地所のように低配当を続ける企業もあれば、住友不動産のように3%以上の利回りを維持する企業もあります。同じセクターでも配当方針には大きな差があるのが特徴です。

高配当投資家にとっての立ち回り方

  • 短期的な値上がり益には期待しすぎないこと。むしろ、暴落後に配当維持を確認してから買う戦略が有効
  • 財務の安定性と、過去の減配実績の有無をチェックし、配当が切れにくい企業を選ぶ
  • 他の高配当セクター(通信・インフラ等)と組み合わせて、高利回りとディフェンシブ性を補完しあう構成を意識

おわりに

不動産セクターは、リーマンショックで最も打撃を受けたセクターのひとつです。特に株価面での被害は大きく、3年経っても完全に戻ることはありませんでした。

一方で、配当については意外なほど粘りを見せた企業もあり、三井不動産や住友不動産は減配せず、利回り3%前後を維持していたのは注目に値します。

不動産は「高配当株」としての魅力はやや限定的ですが、暴落時の拾い場として、あるいは利回り確保の一翼として、うまく組み込めば長期投資の可能性はあります。

次なる暴落に備えるなら、こうした過去のデータを元に「下げ止まりやすい銘柄」「配当を守る姿勢が強い企業」に注目し、冷静に仕込む準備をしておくことが肝心です。

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2017年にドルコスト平均法を知り、投資に興味を持つ。2018年の旧つみたてNISA開始と同時に資産運用を開始。老後資金2000万円を目指しコツコツと積立投資中。高配当個別株投資などを経て、現在は自身が考案した『3本柱投資』を実践中。ブログでは、ナビゲーターとして登場する「ゴリラ先生」を通して、初心者の方にもわかりやすく資産運用を伝えています。先生の口調はやさしいですが、中の人はけっこうガチめに積立派です。 PVアクセスランキング にほんブログ村
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