今さら人に聞けない投資用語！「信託報酬」

信託報酬とは？持っているだけで差し引かれるコスト

投資信託を利用していると必ず出てくる「信託報酬」という言葉。簡単に言うと、投資信託を保有している間にかかる経費のことです。この費用は投資信託の運用会社が投資信託の管理や運用のために徴収するもので、商品によって異なります。信託報酬は直接支払う必要はなく、毎日少しずつ基準価格から差し引かれています。つまり、信託報酬を支払ったことに気づかず、手間もかからずに差し引かれる形で負担していることになります。

信託報酬は「〇〇％」という形で示されることが多く、例えば信託報酬が0.2％であれば、1年間のコストがその割合で発生します。この数字が小さいほど、手元に残る利益が多くなるため、できるだけ低い信託報酬の投資信託を選ぶことがポイントです。

実は見落としがち？隠れコストの存在

信託報酬に加えて、投資信託には「隠れコスト」と呼ばれる費用が存在することをご存じでしょうか？隠れコストは「信託報酬には含まれないものの、実際には投資信託の運用時に発生する追加的な経費」のことを指します。具体的には以下のようなものが挙げられます：

• 売買手数料：ファンドが株式や債券を売買する際に発生するコスト。
• 有価証券の貸出コスト：ファンドが保有する株式や債券を第三者に貸し出す際の手数料。
• 監査費用などの事務経費：ファンドの決算や監査を行うための経費。

これらの費用は、信託報酬とは別に基準価格から差し引かれる形で影響を及ぼします。多くの場合、運用報告書の「総経費率（TER: Total Expense Ratio）」として初めて明らかになります。この数値は投資信託の決算が終わった後、通常1年に1回発表されます。そのため、隠れコストの具体的な影響は運用後しばらく経たないと確認できません。

長期投資でこそ重要な信託報酬と隠れコスト

信託報酬や隠れコストは、短期的には小さな差に見えるかもしれません。しかし、長期的に投資する場合は、その差が大きな影響をもたらします。たとえば、信託報酬が0.1％と0.3％の2つのファンドがあった場合、一見小さな違いに思えるかもしれません。しかし、30年というスパンで考えると、手元に残る利益が大きく異なります。同様に、隠れコストが多いファンドでは知らない間にコストがかさみ、リターンが減少する可能性があります。

運用報告書や目論見書で示される「信託報酬」だけでなく、隠れコストを含む総経費率にも目を向けることが大切です。低コストなファンドを選ぶ際は、過去の総経費率を参考にすると、より実態に近いコストを把握できます。

投資信託を選ぶ際のポイントと今後の展望

信託報酬や隠れコストを意識して投資信託を選ぶことは、長期的な投資効率を高める上で欠かせません。特に日本では、信託報酬の引き下げが進んでおり、隠れコストを抑えた商品も増加しています。インデックスファンドとアクティブファンドでは信託報酬に大きな違いがありますが、隠れコストもまた異なる場合が多いため、これらを総合的に比較検討することが重要です。

さらに、NISAやiDeCoといった非課税制度を活用する際は、信託報酬や隠れコストが低いファンドを選ぶことで、運用の効率を高めることができます。目論見書や運用報告書を活用し、隠れコストを含めた実際のコストを理解したうえで、自分の投資スタイルに合った商品を選びましょう。

当ブログ管理人

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2017年にドルコスト平均法を知り、投資に興味を持つ。2018年の旧つみたてNISA開始と同時に資産運用を開始。老後資金2000万円を目指しコツコツと積立投資中。