インフレに強い投資先は？今こそ考えたいインフレ対策

アセット(資産)別に考えるインフレ対策

インフレが進行すると、日常生活での支出が増え、現金の価値は目減りしてしまいます。将来に備えて資産を守りたいのであれば、インフレに強い投資先を選ぶことが重要です。今回は、代表的なアセット（資産）の特徴と、それぞれのメリット・デメリットについて詳しく解説します。

1. 株式：長期的にインフレを上回るリターンを目指す

• メリット：株式は、企業の成長に応じてリターンをもたらすため、インフレを上回る成長が期待できます。企業はインフレ時に商品やサービスの価格を上げることができ、結果的に売上も増加することが多いです。株価がインフレとともに上昇しやすく、インフレ対策に適しているといえます。
• デメリット：株式市場は短期的には変動が大きく、価格が上下するリスクも高いため、資金の流動性が必要な場合には注意が必要です。また、株式を選ぶ際には、分散投資を心がけることでリスクを分散できます。

2. 不動産：インフレ時の資産価値保全に強みあり

• メリット：不動産は、物価が上昇することでその価値も増加しやすいとされています。特に賃貸収入を得られる不動産は、家賃もインフレに合わせて引き上げられることがあるため、安定的な収益源として役立ちます。
• デメリット：不動産の購入には多額の資金が必要で、流動性が低いため売却時に迅速に現金化するのが難しいというデメリットがあります。不動産投資は初期コストが高い分、長期保有で収益が見込まれることも多いです。

3. コモディティ（商品）：インフレの際に価値を保つ資産

• メリット：コモディティ、特に金は、インフレに強い資産とされています。物価が上がる時期には金価格も上昇する傾向があり、インフレから資産を守る手段として投資家に支持されています。
• デメリット：コモディティは価格の変動が激しく、長期で保有した場合に必ずしもリターンが見込めるとは限りません。また、配当や利息といった定期的な収入は得られないため、株式や不動産と比べると資産運用の選択肢としてはリスクが高い面もあります。

4. 債券：安定的な収益を求めるならインフレ連動債

• メリット：通常の債券はインフレの影響を受けやすいですが、「インフレ連動債」であれば物価変動に応じたリターンが得られます。特に安定した収益を求める投資家に向いており、リスクが比較的少ない点が魅力です。
• デメリット：通常の債券はインフレ時に実質リターンが低下するため、インフレ対策としては適していません。インフレ連動債と比較して、一般的な債券を購入する際は、金利の変動リスクに注意が必要です。

投資信託で手軽にインフレ対策が可能

多くの投資信託は、これらの資産に分散投資できるよう設計されています。個別にアセットを選ぶよりも、リスクを分散させやすく、インフレ対策としても効果的です。S&P500に代表されるような株式インデックスファンドは、インフレに強い選択肢としておすすめです。また、リート（不動産投資信託）やコモディティ関連のファンドも選ぶことで、多様なインフレ対策が可能です。

長期投資で考えるなら株式1本の選択肢もアリ

超長期で考える場合、最も成長力があるとされるのは株式です。株式は市場全体の成長に伴って価値が上昇しやすく、インフレにも強い性質を持っています。そのため、インフレリスクを考慮しつつ、成長ポテンシャルが高い資産に集中するのも戦略の一つです。筆者としては運用期間を30年以上と想定しているなら、S＆P500やオールカントリーなどの、株式指数に連動するインデックスファンドをオススメします。

インフレ対策を考える上で、どのアセットを選ぶかは投資の目的やリスク許容度によります。まずは自分に合ったインフレ対策を見つけ、資産を守る第一歩を踏み出しましょう。

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当ブログ管理人

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2017年にドルコスト平均法を知り、投資に興味を持つ。2018年の旧つみたてNISA開始と同時に資産運用を開始。老後資金2000万円を目指しコツコツと積立投資中。